中国経済危機か?


 ここのところ、中国経済の雲行きが怪しくなってきたようです。
上海株が数年来の安値をつけたり、金融システムに綻びが見えてきてどうもきな臭い感じがします。
数年前から不動産バブルの崩壊が主張されてきましたが、そろそろ中国経済に限界が来てしまったのでしょうか。
中国が経済危機に陥れば、日本も対岸の火事では済みません。
コマツなどの中国関連株に限らず、多くの銘柄が下落するでしょう。
現に、今日の日経平均も上海株安を受けて下落気味です。
アベノミクスと称する経済政策がうまくいくように見えている現在、中国が経済危機に陥るのだけは何としても避けてもらいたいものです。
 もし、中国株が大暴落するようなことがあれば、ウォーレン・バフェット氏のような投資家が現れて、大人買いをしていくことでしょう。
バフェット氏は、ペトロチャイナやBYDといった中国株に投資し、大きな利益を得ました。
虎視眈々と次のチャンスを狙っていることでしょう。
私も、バフェット氏が中国株を大量購入するときに備え、追随するためにキャッシュを温存するべきなのかもしれません。


IPO銘柄の初値が上がる条件とは?


新規公開株の初値が公募価格を上回りやすいとはいえ、すべての銘柄がそうではありません。
初値が公募価格を下回る「公募価格割れ」も少なからず発生します。
では、どういう銘柄の初値が高くなりがちなのかについて説明します。
①人気テーマ銘柄
例えば、バイオ関連やIT関連など成長力がありそうなイメージのある銘柄
②小型株
需要に対して供給が少ないので、初値は上がりやすい。
③上場市場
マザーズやジャスダックのような新興市場に上場する銘柄は、小粒なので②の条件と重なって上がりやすい。
ただし、地方新興市場の場合は、審査基準の甘さを指摘されることがあるため、あまり上がらないこともある。
逆に、どういう銘柄が公募割れを起こしやすいかというと、
①オールドエコノミー銘柄
鉄鋼や機械など重厚長大型産業はあまり人気がない。成長しそうなイメージがない。
②大型株
需要に対して供給が多いので、初値は上がりにくい。
③上場市場
東証1部上場企業は、ある程度成長してしまっているため、初値は上がりにくい。
もちろんこれらは傾向であって例外はあります。
また、IPO投資に適していても、長期投資にはあまり適さない銘柄もあるので注意が必要です。