売上高利益率
企業は売上をあげ、利益を計上することが目的です。
ですから、利益をあげられない企業は、存在意義がありません。
しかし、利益の質も問題です。例えば、100億円の売上で10億円の利益をあげることと1億円の利益をあげることでは、まったく意味合いが異なります。
もちろん、100億円の売上で10億円の利益をあげるほうが企業として効率的だといえます。
売上に対する利益の比率は、業種や企業体質によって大きく異なります。例えば、総合商社は売上高は非常に大きいですが、利益は小さくなる企業体質になっています。
ですから、売上高利益率を比較するときは、業種が同じで似たような企業体質の会社や同会社の期間別と比較することが大切です。
一概には言えませんが、一般的な企業の場合、売上高利益率が１０パーセントあれば優良企業だと言われます。
売上高
会社の調子がいいかどうかは売り上げに1番良く現れます。
売上が伸びていれば、自然と利益はのびてくるものだからです。
しかし、会社の売上高が横ばいだったり右肩さがりだった場合は、リストラや資産売却などで利益を出さねばならず、それは本業で生み出した利益ではありません。
売上高が自然と伸びれば自然と利益も出てきて、株価も上昇していくものです。
デフレの時代に売上高を伸ばしていけるのも実力がある企業である企業であることを示す可能性が高いのです。
もちろん、売上高の推移は一つの判断要素に過ぎず、他の指標とともに総合的に判断することが必要です。
当期純利益
当期純利益は、投資指標の計算の元となる利益数値です。当該年度の全ての損益を加えた税引き前利益から、当該年度に負担するべき法人税等を差し引いて計算されます。有価証券の益出しなどの利益調整は特別損益で示され、当期純利益に加減されます。よって、当期純利益を見る際には、特別損益を見る必要があります。
例えば、投資有価証券の売却益や不動産の売却益、固定資産の減損、投資有価証券評価損などが特別損益の内容として挙げられます。
経常利益
経常利益は、営業利益±営業外損益として表されます。
営業外損益の主要なものとしては、利息が挙げられます。
有利子負債が余りにも大きい場合は、支払利息で多くの利益が消えてしまいます
。利払いが固定的な費用の大部分を占めてしまい、利益を圧迫してしまうのです。こうした企業は、何かの好材料が出ても上値が限られてしまう傾向がありますので、投資の対象外としたほうがよいでしょう。
このように、経常利益は、会社の財務体質と大きな関係があります。営業外損益を見る場合は、損益計算書を見る以外にも貸借対照表で資金のバランスを見ることが大切です。
営業利益率の推移
企業というものは、利益を出さなければ存在価値はありません。
利益が減少するというのは、企業にとっては一大事です。
しかし、競争の激化や商品力の低下などで利益獲得力が低下するのはよくあることです。
そこで、注目したいのが営業利益率です。営業利益率とは、売上高に対する営業利益の比率のことです。
業界によって異なりますが、営業利益率は１０％あれば良いほうだといわれています。
さらに、数年単位での営業利益率の推移を見ることも大切です。
営業利益率が低下傾向にあれば、それは企業の競争力の低下を示している可能性が高く、逆に上昇傾向にあれば、企業の競争力は上昇している可能性が高いのです。
営業利益
利益にはいくつか種類がありますが、もっとも大切なのが、営業利益です。
営業利益は、本業の儲けのみを示しているため、会社の実力をよく表しているからです。営業利益は売上高から売上高及び販売費一般管理費を引いて計算されます。
売上高から売上原価を引いたものが売上総利益と呼ばれ、製品や商品の販売自体からどれだけの利益（付加価値）を上げられたかを調べることが出来ます。
売上総利益＝売上高－売上原価
営業利益＝売上総利益－（販売費＋一般管理費）
売上原価・・・仕入費用、原材料費など
販売費・・・販売促進費、広告宣伝費など
一般管理費・・・本社オフィス費用など
売上粗利益から、販売費と一般管理費を引いたものが営業利益です。
